新着情報
2002年9月 「月刊総務」誌の2002年９月号の「保存版別冊シリーズ」で、「楽しくなければコンピテンシーではない」を執筆しました。
2002年9月 人事院主催の、諸外国からの人事行政官を対象にした「上級人事行政官国際セミナー」で、9月10日に、東京国際研修センターで人事管理と人材開発の基礎理論と、日本における人事管理と人材開発の課題、展望について講義と演習を担当しました。
2002年1月　 私は、これまで「アメリカを救った人事革命　コンピテンシー」と「コンピテンシー人事と活用」の二冊を刊行しました。
その後、全国各地での公的機関、企業、社会保険労務士、人事コンサルタントの団体などでのセミナーで、皆様の要望の強かった、コンピテンシーのことなら何でも分かるハンドブックを、ＣＤ−ＲＯＭ付きで(株)日本法令から、2002年8月に刊行しました。
類書にない特長は、価格を2，500円に抑えたこと以外に
１. コンピテンシー導入がマニュアル式で容易にできる
２. コンピテンシーの大辞典をかねる
３. ＣＤ−ＲＯＭの使用権を読者に開放し、オーダーメードに資料が作れる（外部への営業目的を除く）
４. 欧米の最新情報である21世紀型のコンピテンシーを取り入れている
５. コンピテンシー導入には欠かせない「職務記述書」を多くの実例でＣＤ−ＲＯＭでオーダーメイドで容易に作れる
６. 事例紹介だけでなく、裏付けとなる理論も説明し、コンピテンシーの真の理解を助ける
７. コンピテンシー評価から、人材開発と処遇の両面への活用と全方位を広くカバーしている
８. コンピテンシーのいわば担い手としての人事制度の役割りを説明し、職務等級制度、職能資格制度、バンド制度、職位制度などどの人事制度にも対応できるノウハウを紹介している
９. コンピテンシーに関する内外の情報源をすべて巻末にリストで紹介している
１０. コンピテンシーとキャリア開発を詳しく説明している
などで、少しでも多くの方に喜んで頂ければ幸いです。
2002年8月 産労総合研究所発行の「賃金実務」誌に、人事コンサルタントとしての機能を果たすことが期待される21世紀の人事の新しい「人事スタッフための新業務マニュアル」を、2002年8月号より毎月1回、1年間にわたって連載しています。
今後の新しい人事のあり方をお考えの人事の方々にお読み頂ければ幸いです。
2002年7月 日本能率協会マネジメントセンター発行の「人材教育」誌の誌上コンサルティング欄で、職能資格制度からバンド制に移行した場合のコンピテンシーの評価の留意点について解説しました。
2002年7月 ＢＳ朝日のテレビ番組に生出演し、45分間、一般視聴者向けにコンピテンシーの解説と代表的な行動例をスキット(寸劇)で紹介しました。
2002年6月 人事院の主催で、6月18日に東京国際研修センターで、諸外国からの人事行政官を対象に「上級国際人事行政官国際セミナー」で、人事管理と人材開発の基礎理論と、日本における人事管理と人材開発の課題と展望について講義と演習を担当しました。
2002年5月 アーバンプロデュース発行の「人事マネジメント」誌に、私のコンサルティングの経験を生かして、職種別コンピテンシーディクショナリーの作り方を実例で、2002年５月号から、毎号、1年間の予定で連載しています。 　　　　　　　
営業、金融関連、技術・研究開発、ＩＴ関連、物流・ロジスチックス、コンサルティング、人事・人材開発、総務法務、経理・財務、医療関連、経営企画、生産管理と、毎号一職種づつ、その職種の沿革、特色、コンピテンシーのポイントを説明しています。
企業の人材競争力の向上、個人のキャリア開発、コンピテンシー開発、成果主義など、個人と職種にピンポイントしたコンピテンシーがあってはじめて可能になります。 　　　　　　　
皆様が職種別コンピテンシーを作成するのにきっと役に立ちます。
2002年5月 アメリカ大使館で、5月8日に大使館の方々にコンピテンシーについて講演しました。そのいきさつや内容については産労総合研究所発行の「労務事情」2002年８月20日号に紹介されました。 　　　　
講演後、アメリカ大使館の公使が、アメリカをすべてよしとせず、内外の経営環境の変化を踏まえて、日本は問題をしっかり把握して日本独自のやりかたを作りあげて行くべきだと、述べていたのが印象的でした。
2002年4月 日経連社内広報センター発行の「社内広報情報源」に「21世紀に伸びる会社の条件」を、形影環境の変化に対応して生き残る企業の必須条件について解説しました。
なお、この「社内報広報情報源」に掲載されている記事は、社内報への転載は自由となっています。